理学療法士必見!急性期病院の給与削減時代に備えるキャリア戦略

急性期病院で理学療法士が直面する給与カット問題とは?私が感じた実情と今後の展望

私が現在勤めている急性期の民間病院では、ここ数ヶ月ほど給与や賞与、そして退職金の一部カットが現実の問題となっています。私自身、理学療法士として約10年病院勤務を続けてきましたが、最近になって周辺地域の同業者からも「給料が2割減らされた」「ボーナスが満額出ない」「退職金の規定が変更された」などの声が聞こえてくるようになりました。このような待遇悪化はなぜ起こっているのでしょうか?そして、私たち理学療法士がこれからどのようにキャリアを考えるべきなのでしょうか?本記事では、急性期病院における給与カットの背景や対策について、私自身の実感を交えながら深掘りしていきます。

1. 給与・賞与・退職金カットが目立つ背景

近年、急性期医療を担う民間病院では、給与やボーナスの削減、退職金規定の見直しが進んでいます。特にコロナ禍以降、患者数の減少や医療材料費の高騰、防護具確保などの対策費増加が顕在化し、病院経営そのものが厳しい局面を迎えています。その結果、人件費削減という避けられない選択肢に踏み切る病院が増えているのです。
また、診療報酬の引き下げや政策的な方向性も影響し、収益改善が困難な環境が続いています。私の勤務先でも、経営会議後に人件費抑制策が打ち出され、多くのスタッフが不安を感じています。

2. コロナ禍後の急性期病院で起きている経営圧迫

新型コロナウイルス感染症による医療負荷増大と一般患者数の減少は、コスト増加と収益低下の悪循環を生み出しました。コロナ以前は満額支給が当たり前だった賞与も、今では「維持が難しい贅沢」として削られる傾向にあります。
特に民間病院は公的な財政支援が限られ、大学病院や公立病院と比べても経営が不安定なケースが少なくありません。結果として、目先の資金繰り改善のために給与や賞与といった直接的なコスト削減へ踏み込まざるを得ないのです。

3. 理学療法士として受ける影響とモチベーション低下のリスク

給与・賞与カットは理学療法士としてのモチベーションや職場への愛着を損なう恐れがあります。患者さんとの長期的な信頼関係や治療計画に携わる理学療法士にとって、待遇悪化は精神的なダメージが大きいものです。
私が関わる同僚の中には、「今の職場で将来性が見えない」と悩む声も増えています。このまま改善が見込めない場合、他分野への転職やキャリアチェンジを検討する人も出てくるでしょう。

4. 今後のキャリア戦略:多様化する働き先と選択肢

急性期病院の待遇が悪化する中、理学療法士として取れる選択肢は意外と多いのです。クリニック、訪問リハビリ、介護施設、スポーツ分野、フィットネス関連企業など、リハビリテーションのニーズは幅広く存在します。コロナ禍以降、リモートリハビリやオンライン相談など新たなサービスモデルが登場しており、こうした新分野へのチャレンジは収入面だけでなく、専門性の磨き直しにも役立ちます。

5. 給与改善に向けて理学療法士が取れるアクション

短期的には今の職場で踏みとどまる選択もありますが、中長期的には下記のような行動が有効です。

・スキルアップ・資格取得:認定理学療法士資格取得などで市場価値を高める
・ネットワーキング:同業者との情報交換で待遇改善や別の活躍の場を模索する
・職場環境交渉:組合や管理職へ給与・福利厚生改善を働きかける
・転職準備:転職エージェントや求人サイトを活用し、より良い待遇の職場へシフトする

まとめ

急性期病院で起きている給与・賞与・退職金カットは、理学療法士にとって避けて通れない課題となっています。しかし、こうした厳しい時代だからこそ、自分の専門性を高めたり、新たな領域へチャレンジしたりする好機と捉えることも可能です。待遇に不満があれば、そのエネルギーをスキルアップや新たなキャリア形成に転換し、より良い働き方を目指していきましょう。

関連サイト

公益社団法人日本理学療法士協会 国民の皆さま向けトップ

公益社団法人 日本理学療法士協会の公式サイトです。協会に関する様々な情報をご紹介します。

JSPO 日本スポーツ協会

わが国におけるスポーツ統括団体「JSPO(日本スポーツ協会)」の公式サイト。国民体育大会や日本スポーツマスターズの開催、スポーツ少年団の運営など。

公益財団法人日本パラスポーツ協会(JPSA)

日本パラスポーツ協会(JPSA)は、国内における三障がいすべてのスポーツ振興を統括する組織で、障がい者スポーツ大会の開催や奨励、障がい者スポーツ指導者の育成、障がい者のスポーツに関する相談や指導、普及啓発などを行っています。