
はじめに
「将来の職業を考えるとき、年収はやっぱり気になる…」という方、多いですよね。実際に日本では、厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」などの公的資料をもとにさまざまな業種の年収が公表されています。
この記事では、その中でも上位に入る高年収職業の事例と、これから理学療法士を目指そうとしている皆さんに向けて、理学療法士の魅力や将来性を解説します。どんな仕事を選ぶか迷っている方や、「理学療法士って本当にやりがいがあるの?」と疑問を抱いている方は、ぜひ最後まで読んでみてください。
厚生労働省の公的資料から見る年収トップ5の職業
まずは、厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」を参考に、企業などに勤務する人たちのなかでも平均年収が高いと言われる職種5つをご紹介します(役員や開業医などは除く)。
1. 航空機操縦士(パイロット)
- 平均年収の目安:1,600~1,700万円前後
- フライト手当やボーナスが高額になりやすいため、平均年収も高水準です。
2. 医師
- 平均年収の目安:1,300~1,500万円前後
- 病院や診療所などに勤務する医師が該当(開業医は除く)。勤務先や診療科で差があります。
3. 大学教授
- 平均年収の目安:1,000~1,100万円前後
- 国公立・私立大学問わず、教授職のポジションにある人が対象です。
4. 歯科医師
- 平均年収の目安:900~1,000万円前後
- 勤務歯科医師(開業していない方)が該当。地域や病院の規模によって変動します。
5. 弁護士
- 平均年収の目安:800~1,000万円前後
- 企業内弁護士や法律事務所勤務の弁護士が該当。事務所規模や担当分野により大きく変わります。
これらはどれも専門性が高く、長期的なキャリア構築が求められる職種です。また学費や試験、研修などの過程も、時間やお金を大きく投資する必要があります。
では、理学療法士の年収は?
「今後の進路として、理学療法士が気になっている」とお考えの方にとっては、上記の高年収職種と比べたときの年収面もやはり気になるところですよね。
理学療法士の平均年収
実際のデータを参照すると、理学療法士の平均年収は400万円~500万円台が多いとされています。これは一見、上位5職種と比べると見劣りするかもしれませんが、医療・介護・リハビリという分野は需要の高まりが続いているため、景気の変動に左右されにくいという特徴があります。
また、理学療法士はキャリアを積むことで役職手当や専門資格手当などがつく場合もありますし、勉強会や学会発表、専門分野への特化などに取り組むことで収入アップを狙うことが可能です。
理学療法士の魅力とやりがい
高年収だけが職業を選ぶ基準ではありません。理学療法士には、ほかにはないやりがいや、仕事としての魅力があります。
- 患者さんの回復を支える喜び
理学療法士のメインの業務は、ケガや病気などで身体機能が低下した患者さんに対して、リハビリテーションを通じて日常生活動作をサポートすること。直接患者さんと関わりながら、回復していく姿を見届けられるのは大きなやりがいです。 - 多様な職場で活躍できる
病院やクリニックはもちろん、介護施設や在宅リハビリ、スポーツ現場など、活躍の場は広がり続けています。転職もしやすい業界なので、将来のライフプランに合わせて勤務形態を変えやすい点も魅力です。 - 医療従事者としての専門性が高い
理学療法士は国家資格が必要で、専門的な知識や技術を習得しなければなりません。それだけに資格の信頼度が高く、医療の現場で欠かせない存在です。 - 学び続けることでキャリアアップ
リハビリの分野は日々進歩しています。新しい治療方法やリハビリ技術を学び続けることで、より専門性の高い分野へ進んだり、教育・研究の道に進んだりと、キャリアの幅が広がります。
理学療法士の将来性は明るい?
日本は超高齢社会を迎えており、リハビリテーションの需要は今後ますます増えていくと考えられます。医療分野の改革や介護保険の見直しなど、社会情勢による影響はあるものの、基本的には理学療法士の求人ニーズが高い状態は続くでしょう。
また、障がい者スポーツの広がりや、健康志向の高まりもあり、理学療法士が活躍する現場は拡大傾向にあります。病院に限らず、予防医療やスポーツ関連の分野でも重宝されるため、今後も安定した需要が見込める職種と言えます。
まとめ:高年収だけがすべてではない
確かに、パイロットや医師などの高年収職種は魅力的に映るかもしれません。しかし、それらの仕事には相応の学費や資格取得の難しさ、責任の重さなど、さまざまな要素があります。
一方、理学療法士は平均年収こそ上位職種には及ばないものの、人の生活に深く寄り添い、直接的に貢献できるという大きな魅力があります。また、医療現場や福祉、在宅、スポーツなど、幅広い活躍の場があるのも魅力です。
もし皆さんが「人の役に立ちたい」「医療現場で専門職として働きたい」「将来性のある仕事に就きたい」と考えているなら、理学療法士という道は十分に検討する価値があります。
今後のアクション:理学療法士になるために
理学療法士になるには、理学療法士養成校(専門学校や大学)への進学と国家試験合格が必須となります。興味がある方は、学校のオープンキャンパスやオンライン相談会などを活用し、実際のカリキュラム内容や就職状況を調べることをおすすめします。
また、すでに養成校に通っている方は、在学中に可能な限り実習や勉強会へ参加し、現場の雰囲気を感じ取ってください。卒業後に就職先を選ぶ際にも、自分がどんな分野でリハビリに携わりたいかを明確にしておくとスムーズです。
さいごに
年収だけで職業を選ぶのもひとつの考え方ですが、理学療法士のように人と深く関わり、生活の質を向上させるサポートができる仕事は、やりがいや達成感が大きい職種です。これから進路を考える皆さんは、ぜひ幅広い視点で職業選びをしてくださいね。この記事が少しでも、理学療法士を目指す方や検討している方の参考になれば幸いです。最後までお読みいただきありがとうございました。
関連サイト
JSPO 日本スポーツ協会
わが国におけるスポーツ統括団体「JSPO(日本スポーツ協会)」の公式サイト。国民体育大会や日本スポーツマスターズの開催、スポーツ少年団の運営など。
公益財団法人日本パラスポーツ協会(JPSA)
日本パラスポーツ協会(JPSA)は、国内における三障がいすべてのスポーツ振興を統括する組織で、障がい者スポーツ大会の開催や奨励、障がい者スポーツ指導者の育成、障がい者のスポーツに関する相談や指導、普及啓発などを行っています。