毎月勤労統計調査から読み解く！理学療法士が今すぐ実践すべき収入防衛策

はじめに

こんにちは。理学療法士として日々働く皆さんは、給与や生活費の変動を常に意識されているのではないでしょうか。昨今、「実質賃金が4カ月連続でマイナス」というニュースを耳にする機会が増えています。これは私たちの生活にどのような影響を及ぼすのでしょうか。

本記事では、厚生労働省の毎月勤労統計調査から読み解ける最新の賃金動向を簡単に解説しつつ、理学療法士としてのキャリアや生活防衛に役立つヒントをお伝えします。ぜひ、日々の働き方や今後のキャリアプランの参考にしてください。

1. 実質賃金が4カ月連続マイナス──その背景と現状

実質賃金とは？

• 名目賃金：実際に支払われる給与の金額
• 実質賃金：名目賃金から物価変動の影響を差し引き、実質的な購買力を測ったもの

物価が上昇すると、同じ給与額でも購入できるモノやサービスが減ってしまいます。これが「実質賃金が下がる」という状況です。

最新データのポイント

• 2024年11月の実質賃金：前年同月比 −0.3% で4カ月連続のマイナス
• 名目賃金（現金給与総額）：3.0%増の 30万5832円
• 物価上昇率（消費者物価指数）：3.4%
• 食品（コメ・野菜など）の値上がりや電気・ガス代補助縮小が要因

名目賃金自体は伸びているものの、物価上昇分を差し引くと実質賃金は減少しています。

2. 理学療法士の給与はどう影響を受ける？

病院・クリニック勤務の理学療法士の場合

多くの理学療法士の給与は、基本給＋諸手当＋賞与（ボーナス）という形で構成されます。今回の統計では、所定内給与（基本給中心）が32年ぶりの高い伸び率を示していますが、その一方で物価の伸びが大きいため、実生活の負担感は依然として大きいと考えられます。

介護施設・訪問リハビリ勤務の理学療法士の場合

訪問リハビリや介護保険分野の場合、事業所の収益構造によっては、賃金の上げ幅に限界があるケースがあります。物価が上がると事業所運営コストも増すため、十分な賃上げが難しい可能性も考えられるでしょう。

3. 物価上昇と生活コストへの影響

食費・光熱費が大きく上昇

• コメや野菜、電気・ガス代など、日常生活で欠かせない項目が値上がり
• 家計における固定費（家賃・住宅ローン・保険料など）が変わらない場合、自由に使えるお金は減少

理学療法士は身体面のケアだけでなく、患者さんの生活全般に寄り添う仕事。自分自身の生活コストが上昇すると、仕事へのモチベーションにも影響が出やすくなります。

4. 賃金アップに向けたポイント

4-1. キャリアアップを目指す

専門資格を活かし、認定理学療法士や専門理学療法士などの上位資格取得を目指すことで昇給につなげる方法があります。資格手当が加算される事業所も多いため、スキルアップは今後の賃金アップに直結する可能性大です。

4-2. 転職や副業も視野に入れる

理学療法士の求人は年々増えており、人材不足の地域や施設では給与条件が良いケースも。

• 新たな治療分野を扱うクリニック
• 訪問リハビリ事業を拡大する企業

といった選択肢も検討しましょう。スキルや経験を活かした副業（オンラインセミナーや運動指導など）で収入を補う人も増えています。

4-3. 交渉や情報収集を怠らない

自分の給与を客観的に把握し、同業者の平均相場や地域の平均給与をリサーチすることが大切です。組織の評価制度を理解したり、上司や経営陣との面談時に根拠を示したりすることで、適切な評価や昇給につながる可能性があります。

5. 実質賃金が下がっても、できることはある

• スキルアップによる付加価値向上
• 生活コストの見直し
• 将来を見越したキャリアプランの再構築

実質賃金が下がっている局面は厳しい状況に感じるかもしれません。しかし、経済環境は常に変動します。理学療法士としての専門性を磨き、キャリアパスを広げることで、長期的に安定した収入や働きやすい環境を得られるはずです。

まとめ

最新の統計からは、名目賃金が上昇傾向にある一方、物価上昇率を上回るペースでの賃上げには至らず、実質賃金が4カ月連続マイナスという状況が見えてきました。これは理学療法士として働く皆さんの家計や将来の生活設計にも大きく関わる問題です。

しかし、需要の高まる医療・介護の現場では、適切なスキルと経験を積めば、キャリアアップや給与アップが見込める可能性があります。転職や副業など、自分の強みを活かした選択肢も含めて、情報収集や学習を続けてみてください。実質賃金の下落という逆風の中でも、堅実かつ計画的に行動していけば、理学療法士としての未来をより良いものにしていくことができるでしょう。