東証一部企業の賃上げ報道に惑わされない！理学療法士の給与とキャリアを徹底解説

東証一部上場企業の「賃上げ」報道に惑わされない！理学療法士を目指す学生が知っておきたい就職・給与の現実

今回は「これから理学療法士を目指そうとする学生」に向けて、就職や給与事情について解説します。ニュースでは東証一部上場企業（大手企業）の賃上げが取り上げられることが多いですが、これだけを見て「将来の給料ってどうなるんだろう？」と不安になる方も少なくないと思います。
実は、大企業の動向がそのまま医療業界全体、ひいては理学療法士の給与や就職状況に直結するわけではありません。そこでこの記事では、東証一部上場企業の賃上げ報道を鵜呑みにしないほうがいい理由と、理学療法士を目指すうえで押さえておきたいポイントをまとめました。ぜひ参考にしてください。

1. 大企業中心のデータは医療業界を正確に反映しない

大企業の平均賃金は一部の話

ニュースで「大手企業の平均賃上げ率〇％」と報じられると、まるで日本全体の給料が一斉に上がっているように感じてしまいがちです。しかし、理学療法士が働く病院やクリニック、介護施設などは、必ずしも大企業の基準と同じ条件で賃上げが行われるわけではありません。

• 医療機関の規模や経営形態
• 地域による医療需要・財政状況
  などによって給与テーブルは大きく変わります。

病院や介護施設の収益構造

病院や介護施設の収益は、主に診療報酬や介護報酬で成り立っています。これらは国が決めるルール（診療報酬改定など）によって左右されるため、大企業の業績とはまったく別の要因で給与が変動することがあります。診療報酬が上がれば職員の給与改善につながりやすい一方で、報酬が抑制されると、大幅なベースアップは厳しくなるケースもあるのです。

2. 「賃上げ」という言葉の内訳に要注意

基本給アップと手当アップは別物

報道の見出しで「〇％の賃上げ」とあっても、それが基本給（ベースアップ）なのか、ボーナスや手当など一時的な支給の増額なのかによって、実際の恩恵は違います。医療機関でも、夜勤手当や特定処遇改善手当など、さまざまな仕組みで給与額が変わります。

• ベースアップ：将来の給与水準が底上げされる
• 手当アップ：一時的な対策や特定の条件下での支給が増える
  理学療法士を目指すなら、単純に「賃上げ率が高いからイイ！」ではなく、どの部分の給与が上がりやすい職場なのかを見極めるのが大切です。

3. ニュースはセンセーショナルな数字を強調しがち

目立つ事例だけがクローズアップされる

大手企業の中には、景気の良い大幅賃上げを発表するところもあります。メディアでは、こうした「インパクトの強い数字」を特に大きく取り上げがちです。ですが、実際には中小病院や地域の医療機関では、そこまで大幅なアップを期待できない場合もあります。
一方で、医療業界でも公的機関（大学病院など）や大規模医療法人なら、比較的安定した給与テーブルをもっている場合が多いです。大企業並みとはいかなくても、福利厚生が手厚いケースも少なくありません。「給与はどの程度上がる？」と同時に、「将来的に安定して働ける？」という視点も重要です。

4. 経営者・労働組合などの思惑がある

医療業界にも交渉や政治的背景がある

大企業の春闘（労使交渉）では、企業側と労働組合との折衝がニュースになることが多いですよね。医療の現場でも、職員組合や管理職との交渉によって賃金が決まる部分があります。特に公立病院や大手の医療法人は、賃金体制が安定的に整備されている一方、民間の小規模クリニックでは、経営者の意向が強く反映されることもあります。
「賃上げ」の公表は経営者にとってもイメージ向上や人材確保のアピールになりますし、職員側も待遇改善をアピールしたいので、数字が強調されるケースがあります。鵜呑みにせずに実際の給与明細や昇給制度を確認するのが大切です。

5. インフレや物価上昇と給与の相関

「実質賃金」で見ないと意味がない

いくら給与額が上がったとしても、物価の上昇率を上回っていなければ実質的には収入が減っていることと同じです。

• 食料品の値上がり
• 光熱費の高騰
• 消費税や社会保険料の負担増
  こうした状況を考慮しないと、「◯円アップしたから生活が楽になる」という単純な話ではありません。医療職も同じく、地域や施設ごとに給与水準や生活コストが異なるので、就職先を選ぶ際には物価や家賃相場にも注目しましょう。

6. 賃上げの時期と実際に給与へ反映されるタイミング

報道と実感にタイムラグがある

春闘の結果をメディアが報じる時期と、実際に給与明細に反映される時期にはズレが生じることがよくあります。とくに年度替わり（4月）で昇給が行われる病院が多いですが、その前後で制度改定が入ったり、経営状況が変わったりすると、期待していたほど上がらないこともあり得ます。

7. 理学療法士を目指す学生が押さえておきたいポイント

1）給与だけに注目しない

理学療法士は人の健康や生活の質（QOL）に直結するやりがいのある仕事です。確かに給与は大切な要素ですが、患者さんとじっくり向き合える環境や医療チームの連携体制といった職場環境も同じくらい重要です。

• 医療の最前線で働ける喜び
• 長期的なキャリア形成の安定性
  これらを総合的に考えたうえで、就職先を選びましょう。

2）大学や専門学校在学中に情報収集する

在学中から、実習先やインターンシップ先の病院をよく観察してみてください。スタッフの雰囲気、給料体系、昇給制度、研修体制など、リアルな声を拾うことでミスマッチを防げます。特に公立病院や大学病院は、給与テーブルが公開されているケースも多いので、情報収集がしやすいです。

3）診療報酬・介護報酬の動向に注目

理学療法士の給与や雇用に大きく影響するのが、診療報酬・介護報酬の改定です。これらは医療機関の経営に直結するため、将来的な給与水準や雇用環境が変化する要因になります。定期的に厚生労働省や関連学会が発表する情報に触れ、制度の流れを把握しておきましょう。

4）地方と都市部の違い

同じ理学療法士でも、地方の病院と都市部の病院では給与テーブルが大きく異なるケースもあります。さらに、生活コスト（家賃・物価など）が違うため、手取り額に占める生活費の割合も変わってきます。就職先を選ぶときは、賃金だけでなくトータルの生活設計を考えることが大切です。

まとめ

東証一部上場企業の賃上げ報道を目にすると、自分の将来の給与がどうなるのか、不安や期待が入り混じった気持ちになるかもしれません。しかし、大企業の事情は医療業界や理学療法士の給与と必ずしもリンクしません。メディアの報道には以下の落とし穴があります。

1. 大企業中心のデータである
2. 「賃上げ」の中身が不透明な場合がある
3. センセーショナルな数字が強調されがち
4. 経営者や組合の思惑で数字が出される
5. 実質賃金（インフレを考慮した給与）を見ないと分からない
6. 決定と実際の給与反映時期がズレる

理学療法士を目指すうえでは、医療業界の構造や給与体制、国の政策（診療報酬改定など）を正しく理解することが重要です。また、給与だけを見て判断するのではなく、やりがいや職場環境、長期的なキャリア形成の可能性も含めて検討することで、後悔のない進路選択ができるでしょう。将来、理学療法士として患者さんをサポートしながら、自分自身もやりがいと安定した生活を手に入れるために、いまから情報収集をしっかり行っておきましょう。この記事が、みなさんの進路選択の一助となれば幸いです。頑張ってくださいね。